テニスベア四半期レポート

テニス白書

2026年 春号集計期間 2026年4月〜6月

発行
テニスベア株式会社
データ基準日
2026年6月30日時点
公開周期
四半期ごと(四半期末日締め、翌月中旬公開)。第4章の公的統計は年1回更新

はじめに

テニスベアは、テニスの練習会・大会・サークル活動の募集と参加、およびレンタルコートの予約を扱うプラットフォームです。本白書は、テニスベア上で実際に行われた活動の記録を四半期ごとに集計し、日本のテニス環境に関する公的統計と併せて公表するものです。

テニスの実施率や施設数といったマクロの統計は、総務省、スポーツ庁、笹川スポーツ財団などにより年次または数年おきに整備されています。一方で、愛好者が実際にどれだけの頻度で集まり、どれだけのコートが使われているかを四半期単位で継続的に示す資料は多くありません。本白書は、その空白を埋める一次データとして、テニス事業者、施設運営者、自治体、メディアの皆さまにご活用いただくことを目的としています。

第2章の数値を業界の動向としてどこまで読めるかは、第3章で関東ジュニア・レンタルコート・成人の一般プレーヤーの3つのセグメントに分け、テニスベアの集計値が市場全体のどれだけを捉えているか(網羅率)を公的統計や協会の公表資料と突き合わせて整理しています。突き合わせに用いた公的統計の概要は第4章にまとめています。

掲載数値はすべて出典と定義を明記しています。引用に際しては第6章をご参照ください。

1.調査概要

集計目的 テニスベア上の活動記録から、テニス愛好者の活動量・主催活動・コート利用の実態を四半期ごとに把握し、公表する。
集計対象 テニスベア(アプリおよびWEB)に登録した利用者、掲載されたイベント、テニスベア経由のレンタルコート予約。
集計方法 テニスベアのデータベースに記録された行動データの全数集計(標本調査ではない)。
集計期間 2026年4月〜6月
データ基準日 2026年6月30日時点。累計登録者数および掲載事業者・施設・コート数は基準日時点のスナップショット。
集計主体 テニスベア株式会社
公的統計の出典 第3章および第4章に掲載する統計は、総務省統計局、スポーツ庁、公益財団法人笹川スポーツ財団、一般社団法人関東テニス協会の公表資料から数値を転載したものであり、テニスベアの集計値ではない。各統計の時点は図表ごとに記載する。

2.テニスベアの利用実績

本章はテニスベアの活動記録の全数集計である。

2-1 主要指標一覧

図表2-1:主要指標 (2026年4月〜6月)
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区分 指標 今期
コミュニティ
コミュニティ 新規登録者数 26,273人
イベント参加ユーザー数 41,791人
イベント
イベント 開催イベント数 87,302件
延べ参加者数 351,187人
主催者数 6,316人
コート予約
コート予約 コート予約数 14,780件
予約ユーザー数 7,383人
予約が発生した施設数 204施設
出典:テニスベア株式会社集計。1人あたり指標は、参加イベント数=延べ参加者数÷イベント参加ユーザー数、コート予約数=コート予約数÷予約ユーザー数。

2-2 コミュニティ

2026年6月30日時点の累計登録者数(退会者を除く)は339,687人であった。今期の新規登録者数は26,273人。期間中に1件以上のイベントに参加したユーザー(イベント参加ユーザー数)は41,791人であった。

累計登録者数(基準日時点) 339,687
新規登録者数 26,273
イベント参加ユーザー数 41,791

2-3 イベント

今期に開催されたイベントは87,302件、延べ参加者数は351,187人であった。イベントを1件以上主催したユーザー(主催者数)は6,316人。イベント参加ユーザー1人あたりの参加イベント数は8.4回であった。

開催イベント数 87,302
延べ参加者数 351,187
主催者数 6,316
1人あたり参加イベント数 8.4

2-4 コート予約

テニスベアのアプリまたはWEBから行われたレンタルコートの予約は14,780件、予約を行ったユーザーは7,383人、予約が発生した施設は204施設であった。予約ユーザー1人あたりの予約数は2.0件である。基準日時点でテニスベアに掲載されているレンタルコートは280事業者、289施設、1,000面である。

コート予約数 14,780
予約ユーザー数 7,383
予約が発生した施設数 204施設
掲載レンタルコート(基準日時点) 1,000 280事業者・289施設
  • コート予約数は、テニスベアのアプリ・WEBから利用者本人が行った予約のみを計上する。施設側が管理画面や電話で登録した予約、他社サイト経由の予約枠は含まない。

2-5 活動地域

テニスベアの活動は関東に集中している。2026年4月〜6月の開催イベント数を地域ブロック別にみると、関東が81.3%、近畿が12.6%、東海が3.2%を占め、東京都だけで全体の45.9%に当たる。

図表2-2:開催イベント数の地域ブロック別構成比 (2026年4月〜6月)
関東 81.3% 関東 81.3% 近畿 12.6% 近畿 12.6% 東海 3.2% その他 2.8% 0% 25% 50% 75% 100%
関東 81.3%近畿 12.6%東海 3.2%その他 2.8%
出典:テニスベア株式会社集計。地域ブロックは都道府県マスタの区分(関東、近畿、東海、東北、九州、甲信越・北陸)。各ブロックの値は期間中の開催イベント数が100件以上の都道府県の合計。100件未満の県、および構成比1%未満のブロックは「その他」に含む

都道府県別には、期間中の開催イベント数が100件以上あった都道府県について、テニスベアの活動規模と、その県のテニス行動者数(社会生活基本調査、2021年10月)に対するイベント参加ユーザー数の割合を示す。行動者数の統計の概要は第4章に示す。 東京都では県内のテニス行動者の4.5%に当たる人数が2026年4月〜6月にテニスベアのイベントに参加した。

図表2-3:都道府県別の活動規模 (開催イベント数100件以上の都道府県、2026年4月〜6月)
表は横にスクロールできます
都道府県 開催イベント数 構成比 イベント参加ユーザー数 主催者数 掲載施設数 テニス行動者数
(2021年10月)
参加ユーザー÷行動者数
東京都 40,063 45.9% 20,629 3,083 43 462千人 4.5%
神奈川県 12,623 14.5% 8,704 1,161 53 391千人 2.2%
埼玉県 9,297 10.6% 5,173 565 49 269千人 1.9%
千葉県 7,100 8.1% 4,942 537 36 226千人 2.2%
大阪府 6,137 7.0% 3,692 461 34 250千人 1.5%
兵庫県 3,562 4.1% 2,420 250 15 197千人 1.2%
愛知県 2,374 2.7% 1,414 154 11 264千人 0.5%
茨城県 1,392 1.6% 1,209 141 2 93千人 1.3%
京都府 1,005 1.2% 377 63 8 91千人 0.4%
宮城県 825 0.9% 465 72 2 56千人 0.8%
福岡県 630 0.7% 267 54 5 127千人 0.2%
群馬県 384 0.4% 271 25 8 56千人 0.5%
静岡県 303 0.3% 180 33 2 110千人 0.2%
新潟県 280 0.3% 175 34 1 36千人 0.5%
奈良県 181 0.2% 187 28 2 37千人 0.5%
栃木県 156 0.2% 135 24 1 51千人 0.3%
長野県 140 0.2% 98 15 1 38千人 0.3%
滋賀県 140 0.2% 137 19 0 56千人 0.2%
岐阜県 110 0.1% 169 15 2 53千人 0.3%
出典:テニスベア株式会社集計。テニス行動者数は総務省統計局「社会生活基本調査」(10歳以上、過去1年間)を加工して作成。イベント参加ユーザー数は複数の都道府県で参加したユーザーを各県で重複して数えるため、合計は全国の値と一致しない。掲載施設数は基準日時点

3.テニスベアのデータの網羅率と読み方

第2章のテニスベアの数値を業界の動向として読めるかどうかは、その分野の活動のうちどれだけがテニスベアを通っているか(網羅率)で決まる。本章では、公的統計や協会の公表資料を市場全体の母数とし、第2章の集計値がその何割を占めるかをセグメントごとに示す。母数に用いた各統計の概要と出典は第4章に示す。

笹川スポーツ財団の推計実施人口は「標本調査で得た実施率 × 母集団の人口」で算出されている。本章の拡大推計はこれを逆向きに使い、「テニスベアで観測した値 ÷ 網羅率」で市場全体の規模を見積もる。網羅率が高いセグメントほどテニスベアの数値をそのまま動向として読むことができ、低いセグメントでは母数を公的統計に置き、テニスベアは行動の中身を示すパネルとして用いる。

図表3-1:セグメント別の網羅率 (3か月)
関東ジュニア
テニスベアエントリーを受け付けたKATAランキング対象大会:133件市場全体KATAランキング対象大会(2026年4〜12月):243件網羅率54.7%読み方過半を直接観測
レンタルコート
テニスベア掲載施設数(基準日時点):289施設市場全体民間の庭球場(2024年10月1日):1,648施設網羅率17.5%読み方一部を観測
成人の一般プレーヤー
テニスベアイベント参加ユーザー数(3か月):41,791人市場全体硬式テニス実施人口(18歳以上、2024年6〜7月):251万人網羅率1.7%読み方活動的な層のパネル
セグメント テニスベアの指標 市場全体の指標 網羅率 読み方
関東ジュニア エントリーを受け付けたKATAランキング対象大会 133件 KATAランキング対象大会(2026年4〜12月) 243件 54.7% 過半を直接観測
レンタルコート 掲載施設数(基準日時点) 289施設 民間の庭球場(2024年10月1日) 1,648施設 17.5% 一部を観測
成人の一般プレーヤー イベント参加ユーザー数(3か月) 41,791人 硬式テニス実施人口(18歳以上、2024年6〜7月) 251万人 1.7% 活動的な層のパネル
出典:網羅率=テニスベアの値÷市場全体の値×100。市場全体の値は各発行元の公表資料から転載したもので、テニスベアの集計値とは対象・時点・定義が異なる。読み方は網羅率50%以上を「直接観測」、10%以上を「一部を観測」、それ未満を「パネル」とした。各節に詳細を示す。

3-1 関東ジュニア

本節の分子はテニスベアでエントリーを受け付けたジュニア大会の掲載実績であり、第2章の四半期指標には含まれない。関東テニス協会は、関東ジュニアランキング(KATAランキング)のポイント対象となる大会を年間のトーナメントガイドとして公表している。2026年4〜12月に開始する対象大会243件のうち、テニスベアでエントリーを受け付けた大会は133件、網羅率は54.7%であった。グレード別に見ると、日本テニス協会・関東テニス協会・都県テニス協会が主催するグレード1〜3の34件はテニスベアでの受付が無く、テニスクラブやスクールが主催するグレード4では209件中133件(63.6%)である。

したがって、テニスベア上のジュニア大会の掲載数やエントリーの動向は、関東の民間主催ジュニア大会の過半を標本調査を介さずに直接観測したものであり、民間大会市場の動向としてそのまま読むことができる。市場全体の規模に引き伸ばす場合はグレード4の網羅率63.6%で割り戻す(テニスベアで100件なら民間大会全体で約157件)。協会主催大会の動向は含まれないため、対象大会全体の増減や選手の競技レベル分布の推計には用いない。

図表3-2:KATAランキング対象大会の網羅率(主催者区分別) (2026年4〜12月)
表は横にスクロールできます
主催者区分 対象大会数 テニスベアで受付 網羅率
協会主催(グレード1〜3) 34件 0件 0.0%
民間主催(グレード4) 209件 133件 63.6%
合計 243件 133件 54.7%
出典:一般社団法人関東テニス協会「2026年ジュニアトーナメントガイド」の大会行を数え、テニスベアでエントリーを受け付けたKATAランキング対象大会と大会名・開催日で1件ずつ照合して作成。KATAジュニアランキング対象大会(グレード1〜4D)のうち2026年4月1日〜12月31日に開始する大会。1〜3月は前年ガイドの収録範囲のため除外
  • テニススクール・クラブ:大会を企画する時期や年齢別の競合大会数の把握に、テニスベアの掲載大会数をそのまま使える。
  • 用具メーカー・スポンサー:協賛や露出の対象となる民間ジュニア大会の規模感を、テニスベアの掲載数から把握できる。
  • 協会・自治体:民間主催大会の供給量の推移を、協会主催分と分けて追える。

3-2 レンタルコート

本節では2-4「コート予約」の掲載施設数・予約が発生した施設数・コート予約数を用いる。スポーツ庁の施設現況調査によると、民間の庭球場は屋外1,015施設・屋内633施設の計1,648施設である(2024年10月1日現在)。基準日時点でテニスベアに掲載されているレンタルコートは289施設で、民間庭球場に対する網羅率は17.5%、今期に予約が発生した204施設では12.4%であった。掲載施設には指定管理者を通じた公共施設も一部含まれるため、民間施設だけの網羅率はこれよりやや低い。

予約が発生した施設1施設あたりの予約数は72.5件(3か月)である。この水準が民間庭球場全体でも同様に成り立つと仮定して網羅率で割り戻すと、民間庭球場全体のオンライン予約は約119,399件(3か月)と推計される。テニスベアの掲載施設はオンライン予約に積極的な施設に偏るため、この推計は上限側の目安である。

図表3-3:レンタルコートの網羅率と拡大推計 (参考値)
掲載施設数(基準日時点)
テニスベア289施設民間庭球場1,648施設網羅率17.5%
予約が発生した施設数(3か月)
テニスベア204施設民間庭球場1,648施設網羅率12.4%
コート予約数(3か月)
テニスベア14,780件民間庭球場網羅率12.4%拡大推計約119,399件
指標 テニスベア 民間庭球場 網羅率 拡大推計
掲載施設数(基準日時点) 289施設 1,648施設 17.5%
予約が発生した施設数(3か月) 204施設 1,648施設 12.4%
コート予約数(3か月) 14,780件 12.4% 約119,399件
注:民間庭球場はスポーツ庁「体育・スポーツ施設現況調査」(2024年10月1日現在)の屋外と屋内の合計で、民間はウエイト値を用いた推計値。コート予約数の拡大推計は、予約が発生した施設の網羅率で割り戻した参考値であり、テニスベアに掲載していない施設でも同じ水準のオンライン予約があると仮定している。
  • 施設運営者:自施設のオンライン予約数を、1施設あたり72.5件(3か月)の水準と比べて位置づけられる。
  • コート運営への参入・拡張を検討する事業者:2-5の都道府県別の掲載施設数と本節の網羅率から、地域ごとのオンライン予約の普及度を見積もれる。

3-3 成人の一般プレーヤー

本節では2-2「コミュニティ」のイベント参加ユーザー数、2-3「イベント」の1人あたり参加イベント数と主催者数、2-5「活動地域」の都道府県別の値を用いる。笹川スポーツ財団の推計によると、硬式テニスを年1回以上行う実施人口は251万人(18歳以上、2024年6〜7月)である。テニスベアで今期にイベントへ参加したユーザー41,791人はその1.7%にあたる。社会生活基本調査の行動者数381万人(10歳以上、2021年10月)に対しては1.1%である。東京都では参加ユーザー数が行動者数の4.5%に達し、地域による差が大きい。

したがって成人の一般プレーヤーについては、テニスベアの数値をそのまま全国の母数に引き伸ばすことはせず、母数には公的統計を、行動の中身にはテニスベアの集計を用いる。テニスベアの参加ユーザーは仲間を募って定期的にプレーする活動的な層であり、1人あたり参加イベント数8.4回(3か月)や主催者数6,316人といった行動指標は、全国の平均ではなく活動的な層の水準として読む。

図表3-4:成人の一般プレーヤーの推計の枠組み (参考値)
テニスベア参加ユーザーの実施人口に占める割合
母数(公的統計)実施人口 251万人(18歳以上)行動(テニスベア)イベント参加ユーザー 41,791人推計値1.7%
実施者全員が活動的な層の頻度でプレーした場合の活動回数(3か月)
母数(公的統計)実施人口 251万人行動(テニスベア)1人あたり参加イベント数 8.4回推計値約2,108万回
項目 母数(公的統計) 行動(テニスベア) 推計値
テニスベア参加ユーザーの実施人口に占める割合 実施人口 251万人(18歳以上) イベント参加ユーザー 41,791人 1.7%
実施者全員が活動的な層の頻度でプレーした場合の活動回数(3か月) 実施人口 251万人 1人あたり参加イベント数 8.4回 約2,108万回
注:実施人口は公益財団法人笹川スポーツ財団「スポーツライフ・データ2024(速報)」の推計値(18歳以上人口に実施率を乗じたもの)。活動回数の推計は、テニスベアの参加頻度が実施者全体に当てはまると仮定した上限側の参考値であり、実施者の多くはこれより低い頻度である。
  • テニススクール・クラブ:レッスン外で仲間とプレーする層の参加頻度や主催活動の水準を、自社会員の行動と比べられる。
  • 自治体・施設:公的統計の行動者数に2-5の都道府県別の参加ユーザー数を重ねることで、地域ごとの活動的な層の厚みを比べられる。
  • メディア:全国規模の人数は公的統計を、プレーの頻度・時間帯・主催の実態はテニスベアの集計を出典にすると、数字の定義が混ざらない。

4.日本のテニス環境(公的統計より)

本章では、テニスベアの数値を読む際の背景として、日本のテニスの実施率・実施人口・施設数に関する公表統計を整理する。各数値は発行元の定義に従っており、第2章のテニスベアの数値とは集計対象・期間が異なる。本章は各統計の公表に合わせて年1回更新し、四半期号では同じ内容を掲載する。

4-1 テニスの実施率と実施人口

テニスの実施率を全国規模で継続的に調べている統計は3つある。 総務省統計局「社会生活基本調査」(5年周期、10歳以上)によると、2021年10月に過去1年間にテニスを行った人の割合(行動者率)は3.4%、行動者数は約381万人であった。 笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査」(隔年、18歳以上)では、2024年6〜7月の硬式テニスの年1回以上実施率は2.4%、推計人口251万人であった。 2018年調査の2.7%・286万人からは低下している。 スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」(毎年、18〜79歳)では、2024年度のテニス・ソフトテニスの実施率は2.5%(2023年度は2.6%)で、今後始めてみたい種目としては2.8%が挙げている。

3統計の実施率が異なるのは、対象年齢と調査方法の違いによる。社会生活基本調査は10代を含み標本規模が大きく、笹川スポーツ財団は訪問留置法、スポーツ庁はWEB調査で硬式と軟式を区別しない。

図表4-1:テニスの実施率・実施人口(3統計の比較)
社会生活基本調査(総務省統計局)
対象10歳以上時点2021年10月実施率3.4%実施人口381万人備考過去1年間の行動者。5年周期、都道府県別あり
スポーツライフに関する調査(笹川スポーツ財団)
対象18歳以上時点2024年6〜7月実施率2.4%実施人口251万人備考硬式テニス、年1回以上。2018年は2.7%・286万人
スポーツの実施状況等に関する世論調査(スポーツ庁)
対象18〜79歳時点2024年度実施率2.5%実施人口備考テニス・ソフトテニス合算、過去1年。2023年度は2.6%
統計 対象 時点 実施率 実施人口 備考
社会生活基本調査(総務省統計局) 10歳以上 2021年10月 3.4% 381万人 過去1年間の行動者。5年周期、都道府県別あり
スポーツライフに関する調査(笹川スポーツ財団) 18歳以上 2024年6〜7月 2.4% 251万人 硬式テニス、年1回以上。2018年は2.7%・286万人
スポーツの実施状況等に関する世論調査(スポーツ庁) 18〜79歳 2024年度 2.5% テニス・ソフトテニス合算、過去1年。2023年度は2.6%
出典:総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」生活行動編(地域)、公益財団法人笹川スポーツ財団「スポーツライフ・データ2024(速報)」、公益財団法人笹川スポーツ財団「スポーツライフ・データ2018」調査結果1、スポーツ庁「令和6年度 スポーツの実施状況等に関する世論調査」別紙

4-2 都道府県別のテニス行動者率

都道府県別にテニスの実施状況が分かる統計は社会生活基本調査のみである。2021年10月の行動者率は神奈川県4.7%、滋賀県4.5%、徳島県4.3%、埼玉県4.1%、千葉県4.0%、兵庫県4.0%が高い。行動者数では東京都46万人、神奈川県39万人、埼玉県27万人、愛知県26万人、大阪府25万人の順である。

図表4-2:都道府県別 テニスの行動者率・行動者数 (10歳以上、2021年10月)
都道府県 行動者率(%) 行動者数(千人)
全国 3.4 3,814
北海道 2.5 117
青森県 2.1 22
岩手県 2.6 28
宮城県 2.7 56
秋田県 2.2 18
山形県 2.4 22
福島県 1.8 30
茨城県 3.6 93
栃木県 3.0 51
群馬県 3.2 56
埼玉県 4.1 269
千葉県 4.0 226
東京都 3.6 462
神奈川県 4.7 391
新潟県 1.8 36
富山県 2.8 26
石川県 2.2 22
福井県 2.3 16
山梨県 3.0 21
長野県 2.1 38
岐阜県 3.0 53
静岡県 3.4 110
愛知県 3.9 264
三重県 3.5 55
都道府県 行動者率(%) 行動者数(千人)
滋賀県 4.5 56
京都府 3.9 91
大阪府 3.2 250
兵庫県 4.0 197
奈良県 3.1 37
和歌山県 3.1 25
鳥取県 2.9 14
島根県 3.9 23
岡山県 3.9 66
広島県 3.1 76
山口県 3.0 35
徳島県 4.3 27
香川県 3.0 25
愛媛県 3.0 35
高知県 2.4 14
福岡県 2.8 127
佐賀県 3.5 24
長崎県 2.2 25
熊本県 2.7 41
大分県 2.6 26
宮崎県 3.2 30
鹿児島県 3.9 53
沖縄県 2.7 34
出典:総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」生活行動編(地域) 第84-1表「男女,スポーツの種類別行動者数(10歳以上)-全国,都道府県」、第84-2表「同 行動者率」(e-Stat)を加工して作成。行動者数は千人単位

4-3 テニス施設数

スポーツ庁「体育・スポーツ施設現況調査」(2024年10月1日現在)によると、全国の庭球場(屋外)は17,285施設である。 設置者別では学校が10,274施設と最も多く、公共スポーツ施設が5,019施設、民間スポーツ施設が1,015施設となっている。 屋内の庭球場は927施設で、うち633施設が民間である。

図表4-3:設置者別 庭球場の施設数 (2024年10月1日現在)
表は横にスクロールできます
施設種別 総数 学校 大学・高専 公共 民間 前回調査
(2021年10月1日)
増減
庭球場(屋外) 17,285 10,274 977 5,019 1,015 16,716 +569
庭球場(屋内) 927 74 10 210 633 1,085 −158
合計 18,212 10,348 987 5,229 1,648 17,801 +411
出典:スポーツ庁「令和6年度 体育・スポーツ施設現況調査報告」 表2 対象施設・施設種別 我が国の体育・スポーツ施設設置施設数を加工して作成。施設数は施設種別ごとの設置施設数であり、コート面数ではない。民間はウエイト値を用いた推計値。公共は公立社会教育施設に付帯するスポーツ施設と社会体育施設の合計

5.用語の定義と注記

用語 定義
累計登録者数 データ基準日時点でテニスベアに登録しているユーザー数。退会済みユーザーを除く。
新規登録者数 集計期間中に新たに登録したユーザー数。
イベント参加ユーザー数 集計期間中に開催されたイベントに参加承認された、重複を除いたユーザー数。ゲスト枠での参加は含まない。
開催イベント数 集計期間中に開催日を迎えたイベント数。中止されたイベント、団体戦の子イベントは含まない。
延べ参加者数 開催イベントの参加承認者数の合計。ゲスト枠での参加を含む。
主催者数 集計期間中に1件以上のイベントを開催した、重複を除いたユーザー数。
コート予約数 テニスベアのアプリ・WEBから行われたレンタルコート予約数。キャンセルされた予約を除く。
行動者率・行動者数 社会生活基本調査の用語。10歳以上の人口のうち、過去1年間に当該スポーツを行った人の割合と推定人数。
網羅率 テニスベアの集計値 ÷ 市場全体の値 × 100。市場全体の値は公的統計や協会の公表資料から転載した数値で、定義・時点はテニスベアの集計と異なる。
KATAランキング対象大会 関東テニス協会が発表する関東ジュニアランキングのポイント対象となる大会。グレード1〜3は日本テニス協会・関東テニス協会・都県テニス協会の主催、グレード4はテニスクラブ・スクール等の民間主催。
拡大推計 テニスベアで観測した値 ÷ 網羅率。網羅していない部分でも同じ水準で活動が起きていると仮定した参考値。
  • ユーザー数を数える指標は期ごとに重複を除いているため、複数の四半期を合算しても年間のユーザー数にはならない。年間の値は年間レポート(総集編)で別途集計する。
  • テニスベアの利用者は首都圏に偏在しており、本白書の数値をもって全国のテニス活動の傾向を代表するものではない。

6.出典・引用について

本白書のうちテニスベアの集計値(第2章)は、出典を明記のうえ自由に引用・転載いただけます。報道・調査・企画資料等での利用に際して事前の許諾は不要です。

引用例:出典:テニスベア株式会社「テニス白書 2026年 春号」

第3章および第4章に掲載した公的統計・協会の公表資料を引用する場合は、テニスベアではなく各発行元を出典として明記してください。本白書での掲載は、各発行元の利用条件(出典の明記、加工した旨の表記)に従っています。

  • 総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」生活行動編(地域) 第84-2表 男女,スポーツの種類別行動者率(10歳以上)-全国,都道府県
  • 総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」生活行動編(地域) 第84-1表 男女,スポーツの種類別行動者数(10歳以上)-全国,都道府県
  • 公益財団法人笹川スポーツ財団「スポーツライフ・データ2024(速報)」 年1回以上の種目別運動・スポーツ実施率および推計人口
  • 公益財団法人笹川スポーツ財団「スポーツライフ・データ2018」調査結果1 表1-2 年1回以上の種目別運動・スポーツ実施率および推計人口
  • スポーツ庁「令和6年度 スポーツの実施状況等に関する世論調査」別紙 この1年間に実施した運動・スポーツ(種目別)
  • スポーツ庁「令和6年度 スポーツの実施状況等に関する世論調査」別紙 この1年間に実施した運動・スポーツ(種目別)令和5年度との比較
  • スポーツ庁「令和6年度 スポーツの実施状況等に関する世論調査」別紙 今後始めてみたいスポーツ(種目別)
  • スポーツ庁「令和6年度 体育・スポーツ施設現況調査報告」 表2 対象施設・施設種別 我が国の体育・スポーツ施設設置施設数
  • スポーツ庁「令和6年度 体育・スポーツ施設現況調査報告」 表2 前回調査(令和3年度)
  • 一般社団法人関東テニス協会「2026年ジュニアトーナメントガイド」 2026年関東ジュニアトーナメントスケジュール
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